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養護実習は養成教育の中核を成すものであり,学校現場において養護教諭が果たすべき役割や職務を理解するためのかけがえのない学びの機会である.本研究の目的は,実習記録を基に,学生が実習を通じて経験した内容や学びの考察を明らかにすることである. 学生は,学校教育や子どもの発達に関する理解を深めるとともに,職務の実施を通じて具体的な手順や留意点などの方法を体系的に修得した.学生による考察内容は,①理論と実践を往還させて捉える視点として【養護教諭像や保健室観の再認識】,【養護教諭独自の働きかけ】,②子どもを主体者として育てる視点として【子ども観や教育観の広がり】,③自律的に学ぶ視点として【職務に対する困難さ】,【自己理解と課題認識】,【自分なりの実践観】に分類された. これらの考察から,養護実習が学生にとって理論と実践を往還させながら学びを深める機会となっていることが示唆された.

本研究では幼児の平日と休日の生活リズム、特に睡眠習慣に着目し、朝食習慣との関係を明らかにすることを目的とした。山口県A 市保育連盟が、2023 年 10 月に保育所に就園している3 歳以上児を対象に、幼児の保護者に幼児の生活リズムに関して自記式質問紙法で実施した。本研究は、A 市保育連盟の同意を得て、同連盟によって匿名化された既存データを二次利用し、分析を行った。その結果、平日と休日の睡眠習慣を比較してみると、起床時間、就寝時間、睡眠中央時間で、休日が平日と比較して有意に遅く、睡眠時間についても有意に長いという結果が得られた。また、睡眠習慣が朝食習慣と関連を検討したところ、朝食摂取状況や朝食内容と睡眠習慣の間に有意な関連がみられ、特に休日朝食での副菜摂取習慣で、休日起床時間や起床時間差などの睡眠習慣と有意な差がみられた。

本研究は、食育基本法制定から第 2 次食育推進基本計画期における家庭での郷土料理の伝承実態を明らかにするため、クックパッドデータセットを用いてクックパッドで 2014 年 9 月 30 日までに公開された山口県郷土料理を分析した。分析した結果、対象とした山口県の郷土料理でレシピ投稿が確認できたのは 8 品目のみであり、投稿は「瓦そば」および「けんちょう」の 2 品に集中していた。これらの料理は、他の料理と比較して平均材料数および平均工程数が少ない傾向を示し、デジタルプラットフォーム上での伝承において「簡便性」が重要な要因であることを示唆した。また、レシピ投稿数とつくれぽ数には有意な正の相関が認められた。「つくれぽ」のテキストマイニング分析からは、利用者の調理行動は「美味しい」という味の評価と「懐かしい」という感情的な結びつきに強く影響されていることが示唆された。これらの結果から、クックパッドのようなデジタルプラットフォームは、レシピの簡便性と感情的な結びつきを通じて、家庭での郷土料理の調理という行動を促し、伝承を支える重要な役割を果たしている可能性があると考えられる

1991年の，いわゆる大学設置基準の大綱化より，一般教育と専門教育という区分が廃止されたことで，大学における教養教育科目の削減が進んだ．しかし，その後，教養教育への軽視は懸念をよび，むしろその必要性が唱えられるようになっている．一方で，短期大学においては，もともとの実学的な教育中心の性格に加え，大学進学動向の変化や少子化による志願者減という社会事情により，経営的困難を抱える状況がすすんだこともあって，教養教育科目の軽視・削減の傾向が強い．宇部フロンティア大学短期大学部（以下，「本学」と称す）も多分に漏れずの状況であるが，大学教育の質保証の観点からも，職業人の養成の観点からも，今の状況下においてこそ教養教育の充実の必要性が感じられる．本稿では，短期大学における教養教育の意義・重要性について検討し，そのうえで本学の教養教育プログラムの再構築を試みる．本学専門教育の一つである保育者養成の観点において，その動向と実際の教育実態からの課題意識にもとづき，科目の構成を試みたい． 、

　本研究では、栄養士養成施設における専門科目である栄養指導実習Ⅱで行うデモンストレーションにおいて、学生相互評価の導入を試みた。実習内のデモンストレーションに対して相互評価のルーブリックを作成し、他者のデモンストレーションを評価(観察学習)することが与える影響についてそれぞれの結果を比較・考察を行った。 　調査の結果、得点分布よりデモンストレーションの準備を除き、残りの2つの視点は「良い(3点)」を中心に評価が分布していたことから、ルーブリックが学生の評価行動の標準化に効果があったと考えられた。無記名式で学生評価を行ったが、教員評価と比較して有意に高いという結果が得られ、回数を重ねても教員との評価が近くなることはなかった。さらに、観察学習ではデモンストレーション能力の向上はみられなかった。このことから、実習内のデモンストレーションにおける学生相互評価を導入するには、今回作成したルーブリックを見直す必要があることが示唆された

　幼児期における魚の摂取量を増やす方法を探るための基礎資料を得るために、山口県内のA幼稚園に在籍する園児の保護者171名を対象に、WEB調査(Googleフォーム)を実施した。調査の結果、家庭における魚の摂取頻度は幼児・保護者ともに「週2～3回」が37.0％と最も多く、魚の加工品の摂取頻度については「週2～3回」「週1回」が33.3％と最も多かった。また、魚に対する保護者の考えでは、「栄養がある」や「美味しい」などの意見がある一方で、魚の骨や日持ちの部分に対する意見や、食べ方・魚の種類が限られているといった意見も見られた。「価格」については、「食べた方がいいと思うが、近年高価でなかなか買えていない」「魚を多く食べたいが、コストパフォーマンスの面で肉＞魚になりがち」といった意見も見られたことから、レシピ提供や魚の情報提供だけでは魚の摂取頻度を上げることが難しいことが示唆された。

看護学部では、ディプロマ・ポリシー(卒業時の到達目標)の達成度を把握するために令和4年度(2022）より看護学部全学生のディプロマ・ポリシーの到達度に関する調査を実施している。令和5年度(2023)の結果では学年間で、5つのディプロマ・ポリシーには大きな違いはなかった。しかしどの項目も卒業時の到達目標に十分に至っていないため、今後も力を身につける教育を行わなければならないことがわかった。 　令和4年度(2022)入学生の1年次と2年次のディプロマ・ポリシーの変化を比較した結果、学年が1学年あがっても全体の点数の大きな上昇はみられなかった。34の小項目をみると、特に(幅広い教養に基づく柔軟な思考力）については得点率は低く、本年度の全学年の調査結果と同じ課題であることが分かった。(看護の視点から広く社会貢献する態度)については、僅かに上昇しているが、今後授業以外の活動として社会貢献活動に取り組みやすい環境を整える必要があると考える。

　学校安全は、自ら安全に行動したり、他の人や社会の安全のために貢献したりできるようにすることを目指す「安全教育」、児童生徒等を取り巻く環境を安全に整えることを目指す「安全管理」、これらの活動を円滑に進めるための「組織活動」という3つの主要な活動から構成されている。なかでも、児童生徒の教育活動では、災害や事故をと未然防止し、安全安心な活動計画の立案が求められている。本研究では、A市におけるスポーツ振興センターに提出された災害報告書を通して、学校管理下における傷害の発生状況を分析し、未然防止のための教育課題を明らかにする。 　分析結果、頭部・顔部の負傷は、身のこなしや道具の使い方など日常的な動作、他者の関与が原因となり発生していることが明らかになった。そのため、周囲の児童も含めた生活習慣の改善や学校生活でのからだづくり、集団活動による発達の促進が求められる。手や手指部の負傷は、ボールの扱い方の経験不足や準備運動不足が考えられる。段階的な手のつき方やボールの扱い方の練習や体育教科で扱う種目に関しては生徒の体格に合わせたボールの大きさや重量の考慮などの対策が求められる。また、足関節捻挫の危険因子である足関節背屈制限の有無やバランス能力の状態を運動器検診でのしゃがみ込みや片脚立位などでスクリーニングし、必要に応じて、その解消を図ることや、十分な準備体操を実施して関節可動域やバランス能力を良好に発揮できる状態にして危険因子を減少させるなどの対策が必要である。

本研究では、栄養士養成施設における専門科目である栄養指導実習Ⅰで行うプレゼンテーションにおいて学生相互評価の導入を試みた。実習内のプレゼンテーションに対して、相互評価のルーブリックを作成し、教員と学生が評価することとし学生同士で評価するにあたっては、学生同士で誰が誰を評価するのか明らかにした記名式学生相互評価と誰が誰を評価したのかが分からない無記名式学生相互評価を実施し、ルーブリック作成及び記名が評価に与える影響を調査した。 　調査の結果、3 つの視点ともに「良い(3 点)」を中心に評価が分布していたことから、ルーブリックが学生の評価行動の標準化に効果があったと考えられた。記名の有無では、記名式学生評価で教員評価と比較し有意に高いという結果が得られた。そのため、評価行動の標準化にはルーブリックが重要であること、教員の評価に近づけるためには無記名式学生相互評価が有用であることが示唆された。

本研究の目的は、インターンシップ受入担当者の、インターンシップに関する考え方や関わり方、現場や学生との関係性等について、その意識や負担の内容を明らかにすることである。6企業・施設の受入担当者を対象に、半構造化面接調査を実施した。インタビューの逐語録をカード化しKJ法により分類、質的分析を行った結果として、次の3点が示された。①インターンシップには、成熟の段階がある。②受入担当者と現場や学生の関係性が、「一方向型」「移行型」「双方向型」の3つの型で表すことができる。③受入担当者の負担は、「明確に意識され表出される負担」「意識されていない負担」「消化されなければ、負担につながる可能性がある課題」に分類出来る。インターンシップの成熟の段階が図解で表すことが出来、個々の段階に属する企業・施設の支援の可能性が示唆された。

近年の人口動態の変化や事業環境の激変により「職場や地域社会で多様な人々と仕事をしていくために必要な基礎的な力」として、『社会人基礎力』が求められるようになってきた。 　本研究では、看護学部での教育による学生の社会人基礎力の獲得状況とその課題および卒業時の到達目標ディプロマポリシー）の到達度を明らかにし、今後の看護教育に役立てることを目的として、令和5年度に入学した看護学部学生に対して社会人基礎力に関する調査をおこなった。 　調査の結果、社会人基礎力の中でもチームワークに関する「傾聴力」「状況把握力」「規律性」が高い傾向にあった。また、職業人意識の「責任感」が高い傾向にあった。反面、アクションの「実行力」、シンキングの「創造性」、チームワーク力の「ストレスコントロール力」が課題であることがわかった。

保育士及び幼稚園教諭養成課程で開設されている科目では、具体的な指導場面を想定した活動の立案とその指導案に基づいた模擬保育演習が実施されている。しかしながら、実際の保育現場での経験が少ない学生にとって「具体的な指導場面」を想定することは大変困難であるのに加えて、立案する指導案の書式は養成校、園ごとに異なることもある。そのため、経験の浅い学生たちは「具体的な指導場面の想定」と「異なる指導案書式」それぞれへの対応に翻弄されている現状がある。 　本研究では、保育施設への質問紙調査及びフォローアップインタビューを実施し、保育学生が具体的な指導場面を構想し、指導案を立案するための手がかりを明らかにした。手がかりは、①主な活動を実施する時間帯、②主な活動の種類、③活動時の配慮や援助、④支援が必要な子どもへの対応、⑤教材の入手方法の5つに整理することができた。