All Data

　本研究では、栄養士養成施設における専門科目である栄養指導実習Ⅱで行うデモンストレーションにおいて、学生相互評価の導入を試みた。実習内のデモンストレーションに対して相互評価のルーブリックを作成し、他者のデモンストレーションを評価(観察学習)することが与える影響についてそれぞれの結果を比較・考察を行った。 　調査の結果、得点分布よりデモンストレーションの準備を除き、残りの2つの視点は「良い(3点)」を中心に評価が分布していたことから、ルーブリックが学生の評価行動の標準化に効果があったと考えられた。無記名式で学生評価を行ったが、教員評価と比較して有意に高いという結果が得られ、回数を重ねても教員との評価が近くなることはなかった。さらに、観察学習ではデモンストレーション能力の向上はみられなかった。このことから、実習内のデモンストレーションにおける学生相互評価を導入するには、今回作成したルーブリックを見直す必要があることが示唆された

看護学部では、ディプロマ・ポリシー(卒業時の到達目標)の達成度を把握するために令和4年度(2022）より看護学部全学生のディプロマ・ポリシーの到達度に関する調査を実施している。令和5年度(2023)の結果では学年間で、5つのディプロマ・ポリシーには大きな違いはなかった。しかしどの項目も卒業時の到達目標に十分に至っていないため、今後も力を身につける教育を行わなければならないことがわかった。 　令和4年度(2022)入学生の1年次と2年次のディプロマ・ポリシーの変化を比較した結果、学年が1学年あがっても全体の点数の大きな上昇はみられなかった。34の小項目をみると、特に(幅広い教養に基づく柔軟な思考力）については得点率は低く、本年度の全学年の調査結果と同じ課題であることが分かった。(看護の視点から広く社会貢献する態度)については、僅かに上昇しているが、今後授業以外の活動として社会貢献活動に取り組みやすい環境を整える必要があると考える。

　学校安全は、自ら安全に行動したり、他の人や社会の安全のために貢献したりできるようにすることを目指す「安全教育」、児童生徒等を取り巻く環境を安全に整えることを目指す「安全管理」、これらの活動を円滑に進めるための「組織活動」という3つの主要な活動から構成されている。なかでも、児童生徒の教育活動では、災害や事故をと未然防止し、安全安心な活動計画の立案が求められている。本研究では、A市におけるスポーツ振興センターに提出された災害報告書を通して、学校管理下における傷害の発生状況を分析し、未然防止のための教育課題を明らかにする。 　分析結果、頭部・顔部の負傷は、身のこなしや道具の使い方など日常的な動作、他者の関与が原因となり発生していることが明らかになった。そのため、周囲の児童も含めた生活習慣の改善や学校生活でのからだづくり、集団活動による発達の促進が求められる。手や手指部の負傷は、ボールの扱い方の経験不足や準備運動不足が考えられる。段階的な手のつき方やボールの扱い方の練習や体育教科で扱う種目に関しては生徒の体格に合わせたボールの大きさや重量の考慮などの対策が求められる。また、足関節捻挫の危険因子である足関節背屈制限の有無やバランス能力の状態を運動器検診でのしゃがみ込みや片脚立位などでスクリーニングし、必要に応じて、その解消を図ることや、十分な準備体操を実施して関節可動域やバランス能力を良好に発揮できる状態にして危険因子を減少させるなどの対策が必要である。

　幼児期における魚の摂取量を増やす方法を探るための基礎資料を得るために、山口県内のA幼稚園に在籍する園児の保護者171名を対象に、WEB調査(Googleフォーム)を実施した。調査の結果、家庭における魚の摂取頻度は幼児・保護者ともに「週2～3回」が37.0％と最も多く、魚の加工品の摂取頻度については「週2～3回」「週1回」が33.3％と最も多かった。また、魚に対する保護者の考えでは、「栄養がある」や「美味しい」などの意見がある一方で、魚の骨や日持ちの部分に対する意見や、食べ方・魚の種類が限られているといった意見も見られた。「価格」については、「食べた方がいいと思うが、近年高価でなかなか買えていない」「魚を多く食べたいが、コストパフォーマンスの面で肉＞魚になりがち」といった意見も見られたことから、レシピ提供や魚の情報提供だけでは魚の摂取頻度を上げることが難しいことが示唆された。

本研究の目的は、インターンシップ受入担当者の、インターンシップに関する考え方や関わり方、現場や学生との関係性等について、その意識や負担の内容を明らかにすることである。6企業・施設の受入担当者を対象に、半構造化面接調査を実施した。インタビューの逐語録をカード化しKJ法により分類、質的分析を行った結果として、次の3点が示された。①インターンシップには、成熟の段階がある。②受入担当者と現場や学生の関係性が、「一方向型」「移行型」「双方向型」の3つの型で表すことができる。③受入担当者の負担は、「明確に意識され表出される負担」「意識されていない負担」「消化されなければ、負担につながる可能性がある課題」に分類出来る。インターンシップの成熟の段階が図解で表すことが出来、個々の段階に属する企業・施設の支援の可能性が示唆された。

保育士及び幼稚園教諭養成課程で開設されている科目では、具体的な指導場面を想定した活動の立案とその指導案に基づいた模擬保育演習が実施されている。しかしながら、実際の保育現場での経験が少ない学生にとって「具体的な指導場面」を想定することは大変困難であるのに加えて、立案する指導案の書式は養成校、園ごとに異なることもある。そのため、経験の浅い学生たちは「具体的な指導場面の想定」と「異なる指導案書式」それぞれへの対応に翻弄されている現状がある。 　本研究では、保育施設への質問紙調査及びフォローアップインタビューを実施し、保育学生が具体的な指導場面を構想し、指導案を立案するための手がかりを明らかにした。手がかりは、①主な活動を実施する時間帯、②主な活動の種類、③活動時の配慮や援助、④支援が必要な子どもへの対応、⑤教材の入手方法の5つに整理することができた。

近年の人口動態の変化や事業環境の激変により「職場や地域社会で多様な人々と仕事をしていくために必要な基礎的な力」として、『社会人基礎力』が求められるようになってきた。 　本研究では、看護学部での教育による学生の社会人基礎力の獲得状況とその課題および卒業時の到達目標ディプロマポリシー）の到達度を明らかにし、今後の看護教育に役立てることを目的として、令和5年度に入学した看護学部学生に対して社会人基礎力に関する調査をおこなった。 　調査の結果、社会人基礎力の中でもチームワークに関する「傾聴力」「状況把握力」「規律性」が高い傾向にあった。また、職業人意識の「責任感」が高い傾向にあった。反面、アクションの「実行力」、シンキングの「創造性」、チームワーク力の「ストレスコントロール力」が課題であることがわかった。

本研究では、栄養士養成施設における専門科目である栄養指導実習Ⅰで行うプレゼンテーションにおいて学生相互評価の導入を試みた。実習内のプレゼンテーションに対して、相互評価のルーブリックを作成し、教員と学生が評価することとし学生同士で評価するにあたっては、学生同士で誰が誰を評価するのか明らかにした記名式学生相互評価と誰が誰を評価したのかが分からない無記名式学生相互評価を実施し、ルーブリック作成及び記名が評価に与える影響を調査した。 　調査の結果、3 つの視点ともに「良い(3 点)」を中心に評価が分布していたことから、ルーブリックが学生の評価行動の標準化に効果があったと考えられた。記名の有無では、記名式学生評価で教員評価と比較し有意に高いという結果が得られた。そのため、評価行動の標準化にはルーブリックが重要であること、教員の評価に近づけるためには無記名式学生相互評価が有用であることが示唆された。