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山口県立大学学術情報 18 巻

本研究の目的は小児がん経験者の教育と就労について現状と課題を踏まえどのような支援が必要かを明らかにすることである。研究方法は文献レビューであり、医中誌Web により12 編の文献を収集した。収集した文献の着目している点を教育と、就労に分け、現状と課題に関する記述を確認した。その結果、教育については入院時から復学を見据えた学習支援、院内学級と原籍校双方の教員の連携、退院後に受け入れてくれるクラスメイトの病状理解を促すことなどが求められることがわかった。また就職活動においては、企業側に小児がんについて正しく理解してもらうための説明力の習得や病気開示に関する戦略を立てることが必要であり、そのための支援が求められていると考えられた。さらに就職してからは体調や晩期合併症があっても、就労を継続するための方策について支援者が共に考えることが必要である。また、入院中も教育を通して人としての成長や社会性を獲得できるような支援が必要である。

作成者 : 菱ヶ江惠子発行日 : 2025-03-31

山口県立大学

基礎看護学実習におけるライフヒストリーインタビューによる生活者理解

山口県立大学学術情報 18 巻

本研究は、生活者理解を目的として導入したライフヒストリーインタビューを初学者に用いることの効果、すなわち基礎看護学実習Ⅰの目的の一つである「対象を生活者として理解」するという目標が達成できているかどうかを明らかにすることを目的に、令和5年度基礎看護学実習Ⅰ受講生57名が教育の一環として作成したレポート内容を研究のために二次利用し、学生が理解した「生活者」を質的帰納的に分析した。その結果、【自宅での日常生活を送る人】、【楽しみを追究する】、【前向きな思いがある】、【その人らしさがある】、【病気や老いに向き合う】、【家族との関係】、【地域の人との関係がある】、【役割を持つ人】、【否定的な感情がある】、【自立して生活したい】、【困難感を感じる】、【今後のことを考える】の12カテゴリが抽出された。これらの内容および視点は先行研究で示されており、本研究の結果とも一致していたことから、学生は対象を生活者として理解することができていた。

作成者 : 佐々木満智子 | 家入裕子 | 藤本美由紀 | 丹佳子発行日 : 2025-03-31

山口県立大学

大学生の献血に関する知識は献血意欲や行動に関係するのか

山口県立大学学術情報 18 巻

本研究では，献血行動の促進に向けた取り組みの一環として，大学生の献血に関する知識が，献血意欲や行動に関係するのかについて検討することを目的とした．　対象者は，山口県A大学の79名の女性で，年齢は20.37±1.31歳であった．　過去の献血に関する講義受講や自己学習（学習経験）について，79名のうち，経験のある者は51名（全体の約65％），経験のない者は28名（全体の約35％）であった．　実際に献血を行った経験（献血行動経験）については，79名のうち，経験のある者は22名（全体の約28％），経験のない者は57名（全体の約72％）であった．　献血に関する知識は，「血液が必要な理由」「血液の使用用途」「献血の種類」等19項目について尋ねた．　結果は以下の通りであった．①19項目のうち「血液が必要な理由」「血液の使用用途」をのぞくすべての項目で，学習経験ありの方がなしの者よりも献血に関する知識を有していた．②「血液の使用用途」「山口県の献血バスの動態」をのぞくすべての項目で，献血行動経験ありの者の方がなしの者よりも献血に関する知識を有していた．③献血経験ありの者に関して，「献血に行ったきっかけ」は，お菓子や粗品があること，友人からの誘い等であった．「献血に行こうと思う時」は，時間がある，献血バスが来ている，体調や気分が良いなどといった自分の都合による要因が6割であった．また，血液センターからの献血可能通知や，友人の誘いといった他者からの要因が3割であった．④献血行動経験なしの者が，献血をしなかった理由については，貧血がある，体重が足りないといった身体の状態による理由が6割を超えていた．また，行く機会のなさ，痛そうや怖いといった献血へのイメージや印象，血液や献血に関する知識のなさが挙げられていた．⑤献血行動経験がない者にとって，献血の知識を得ることが行動意欲にどのように関係するかを検討したところ，知識を得ることで献血への行動意欲が高まる者だけでなく，知識を得ることで行動意欲が下がる者もいた．　以上のことから，献血行動経験者に対しては，関心を持続させる取り組み，献血未経験者に対しては，献血に関する知識の提供と献血機会の提供を同時に行うことや，献血基準に体重などが足りない場合のアプローチなどを工夫することが重要であることが示唆された．

山口県立大学

日常生活支援住居施設によるホームレス経験者を居宅生活につなぐ支援

山口県立大学学術情報 18 巻

2002 年「ホームレスの自立の支援等に関する特別措置法」が制定され、国及び地方自治体は、本格的なホームレス支援を開始した。2003 年に実施された「ホームレスの実態に関する全国調査」で、全国581 市区町村において25,296 人のホームレスが確認されたが、2024 年１月の全国調査では、ホームレスが確認された地方公共団体は、217 市区町村で2,820 人となっている。特別措置法が制定されてからの10 数年間の支援は、自立支援センターを中心に実施されていたが、2013 年の生活困窮者自立支援法の制定にともない、ホームレスが生活保護法を実質的に利用する自立支援のルートが創られた。このように、ホームレスへの支援が充実していく中、自立支援センター及び生活困窮者自立支援法に基づく一時生活支援事業以外のホームレスへの生活保護適用の受け皿としての役割を果たしていた無料低額宿泊所の居住環境が劣悪であったり不当に高額な利用料を徴収したりしているという新たな問題が浮上した。この「貧困ビジネス」への対策の一つとして新設されたのが日常生活支援住居施設である。本稿では、日常生活支援住居施設への視察調査及び入居者へのインタビュー調査をもとに、日常生活支援住居施設がホームレス経験者である入居者を居宅生活へつなぐための支援について論考した。その結果として、ホームレス経験者は、日常生活支援住居施設を利用することによって、健康状態の回復を得るとともに、職員やスタッフのかかわりによって安心と自由を感じている。このように心身の安定が図られることによって施設から居宅生活に移行するイメージを持てるようになっている。また、居宅生活を送る場所の選定においては、退去した後の地域生活を送る上でのソーシャルサポートネットワークの形成が重要となる。よって、日常生活支援住居施設が、他のホームレス経験者を支援している施設や管外の行政機関と良好な関係を築き、支援関係者同士のネットワーク形成も必要と考える。

作成者 : 内田充範発行日 : 2025-03-31

山口県立大学

幼児期の自閉スペクトラム症児及び家族への支援のあり方 ―早期支援プログラムAPPLEの実践をもとに―

山口県立大学学術情報 18 巻

近年、就学前の自閉スペクトラム症（ASD）児に対する早期支援が社会的に注目されている。本研究では、就学前のASD 児を対象とした早期支援プログラムであるAPPLE を1 名のASD 児に対して実施した結果を報告する。本プログラムを実施した結果、対象児の共同注意行動及び、言語行動が豊かになっていく様子が確認された。加えて、対象児の母親において、子ども理解を深めている様子もみとめられた。今後は、対象児を増やした上でAPPLE の支援効果を検証していくことが必要である。

作成者 : 藤田久美 | 永瀬開 | 小田真実 | 井辺和杜発行日 : 2025-03-31

山口県立大学

心理臨床と教育と私

山口県立大学学術情報 18 巻

作成者 : 大石由起子発行日 : 2025-03-31

山口県立大学

「ケースワーカーの自己反省」と「ケースワークの原則」比較論

山口県立大学学術情報 18 巻

フェリックス・P・バイステックが「ケースワークの原則」を出版したのは、1957年で、その5年前の1952年にオクラホマ州公的福祉部業務連絡官のマリー・オーバホルト・ピーターズが、『アメリカ公的福祉誌（4月号）』に、「ケースワーカーの自己反省」を掲載している。本稿は、今も現場のソーシャルワーカーにくりかえし読まれる両文献が同時期に公表されたことに関心を持ち、比較を試みたものである。その結果、「ケースワーカーの自己反省」の11項目中10項目は、バイステックの「ケースワークの原則」と共通点を見いだすことができた。次に、ケースワーカーの自己反省」における同僚ケースワーカー、スーパーバイザーとの関係性については、「ケースワークの原則」に当てはまるものはなかった。そもそも「ケースワークの原則」は、ケースワーカーの対クライエントへのかかわり姿勢の原則を示したものであるため、同僚との関係性には触れていないと考えられる。また、「ケースワーカーの自己反省」には、秘密保持の原則に触れた箇所は見受けられない。このことに関しては、「ケースワーカーの自己反省」の著者マリー・オーバホルト・ピーターズが、アメリカオクラホマ州の公的福祉部業務連絡官であり、公務員としての被保護者の個人情報等の守秘義務に関しては当然のこととして認識されていたと考えられる。最後に、「ケースワーカーの自己反省」と「ケースワークの原則」の関係性として、「ケースワークの原則」に基づいたソーシャルワークの実践を「ケースワーカーの自己反省」をもとにふりかえり、より良い実践を導き出していくことで、ソーシャルワークの質の向上につながると考える。

作成者 : 内田充範発行日 : 2025-03-31

山口県立大学

小津久足『石走日記』

山口県立大学学術情報 18 巻

Reprinting Note of Ozu Hisatari's "Iwabashino Nikki". Ozu Hisatari was a merchant of the Edo period. "Iwabashino Nikki" is a travelogue of his visits to Kyoto and other places.

作成者 : 菱岡憲司発行日 : 2025-03-31

山口県立大学

留学先としての西フロリダ大学に関する一考察

山口県立大学学術情報 18 巻

This short essay is a report of what I did during my research travel to Florida in the late September 2024. It is explained why the University of West Florida is good for YPU students who are willing to study abroad in America. It is also proposed how to take advantage of one’s study abroad experience to improve his/her language proficiency to the CEFR C1 level where they can enjoy leisure topics in a foreign language. My proposal is based on the findings from my pragmatic research on parody and cultural accommodation, and consists of three steps. First, express yourself poetically. Second, edit the words given by others. Third, tell your identity. These steps are designed to combine language proficiency with proactiveness, thereby contributing to nurturing Global Communicators, as stated in the new diploma policy of the Faculty of Intercultural Studies.

作成者 : 西田光一発行日 : 2025-03-31

山口県立大学

言語職教員養成課程におけるデジタルコンピテンシー育成の試み ―山口県立大学における事例―

山口県立大学学術情報 18 巻

The “GIGA School Initiative,” announced in December 2019, is a Japanese government program to enhance the digital learning environment in schools. It focuses on providing each student with a personal device and improving internet connectivity to support modern, technology-driven education. Considering this initiative, we have initiated a research program focusing on training language professionals with high digital competency. Since FY2022, we have developed and validated an initial instruction curriculum for English and Japanese through collaboration with the municipal government and local communities. We aim to address educational challenges in a global and multicultural society. In FY2024, the project’s third year, we intend to concentrate on two primary areas: 1) enhancing students’ digital literacy and 2) fortifying regional collaboration. Through these endeavors, we aspire to promote further the training of language teachers with advanced digital competencies and contribute to addressing educational challenges in a global and multicultural context.

作成者 : 岩中貴裕 | 林炫情 | 阿部真育 | 白神杏花 | 西田光一発行日 : 2025-03-31

山口県立大学

地域日本語教育スタートアッププログラム（文化庁）取組事業の実践 ―島根県吉賀町「みんなでひゃころう！日本語教室」の概要と振り返りを中心に―

山口県立大学学術情報 18 巻

Practice of Initiatives Under the Regional Japanese Language Education Start-up Program (Agency for Cultural Affairs): Focusing on the Overview and Reflection of the 'Minnade Hyakoro! Japanese Language Classroom' in Yoshika Town, Shimane Prefecture This paper introduces the main activities of the "Minna de Hyakorou!" Japanese language class launch project in Yoshika Town, Shimane Prefecture, implemented in collaboration between the local government and Yamaguchi Prefectural University in FY2024, as well as the findings from the participants' feedback. Reflecting on the classroom activities, it is important to create opportunities for closer interaction between local residents and foreigners, increase opportunities for face-to-face interaction alongside online sessions, and strengthen information exchange and cooperation with local organizations. It also became clear that there is a need for flexible teaching materials tailored to participants' needs, and for Japanese language education that is more closely connected to real-life situations. To further develop the project in the future, the key will be for the government, universities, and local residents to work together to advance the initiative.

山口県立大学

台湾で生まれた日本語

山口県立大学学術情報 18 巻

This study examines the Japanese language as it emerged in Taiwan, using Yamaguchi Mamoru’s The Town on Papaya, Anthology of Japanese novels written in Colonial Taiwan, Koseisha,2024, as a reference. As part of project exercise, the author of this study led Yamaguchi Prefectural University students to Chia-Yi, Taiwan, to learn about the historical relationship between Yamaguchi and Taiwan. Chen Cheng-Po, a famous Taiwanese artist closely related to this exercise, wrote his will in Japanese before his execution. The findings demonstrate that although the Japanese language penetrated the Taiwanese people in Japan during the colonial era, it evolved in Taiwan after World War Ⅱ. Knowledge of the Japanese Language in Taiwan requires an understanding of the historical relationship between Taiwan and Japan among YPU students.

作成者 : 井竿富雄発行日 : 2025-03-31

山口県立大学

情報とかかわり，情報をつくり，情報でつなげる力を身に付けるためのデジタル基礎教材の開発

山口県立大学学術情報 18 巻

本研究では，本学情報社会学科の基礎科目「情報社会演習」および「ウェルビーイング概論」において，デジタル教材を活用した授業設計を行う。Moodleを用いて，単に情報技術の開発にとどまらず，テクノロジーを用いた社会課題の解決を通じて，ウェルビーイングの向上を目指す文系DX人材の育成の可能性の1つを提示する。「情報社会演習」では，従来の紙と鉛筆に加え，メタバースやスマートペンなどデジタル教材を用いた基本的なスタディスキルと，情報社会に必要なピクトグラムの製作やプロトタイピング，地図の活用方法などを学ぶ機会を提供することとした。「ウェルビーイング概論」では医療や食，防災，政治，働き方といった多様な社会課題にテクノロジーで対応する授業を構築した。

山口県立大学

山名文夫・著『体験的デザイン史』より日本デザイン史黎明期におけるデザイナー団体について ―大正期から第二次世界大戦前まで―

山口県立大学学術情報 18 巻

This paper is a compilation of information on prewar Japanese designer organizations, organized and documented using as a reference the book “Experiential Design History” by Ayao Yamana (David, Inc., 1976). Although “Experiential Design History” is a personal memoir, the author has been active as a designer since the 1920s and has been a driving force in the Japanese graphic design world. The book is an important resource for understanding the history of prewar Japanese design, as it describes in detail, from the perspective of those involved, the period during which those who were called “designers” were recognized by the public as designers. However, many of the introductions of design organizations are in the order recalled by the author, which is cumbersome, so they have been reorganized in chronological order for future use as research material.

作成者 : 有山結花発行日 : 2025-03-31

山口県立大学

大内家築山館をめぐる諸問題―施設廃絶後のあり方を中心として―

山口県立大学学術情報 18 巻

中世後期に大内家が拠点を構えた周防国山口の築山館が、同家の滅亡後にどのような状況に至ったかについて、中世後期から近世にかけての諸史料を利用して復原する。あわせて中世における類似の事例（武家屋敷）も対象に比較することで、その特徴を析出する。

作成者 : 渡辺滋発行日 : 2025-03-31

山口県立大学

宇野千代編輯の雑誌『スタイル』第3巻における服飾記事

山口県立大学学術情報 18 巻

This paper examines the changes in clothing articles in the third volume of SUTAIRU, a magazine edited by Uno Chiyo, in the process of its transformation from a “fun and stylish magazine” that dealt with overseas fashion information and fashionable lifestyles to a magazine that was in line with national policy.

作成者 : 松尾量子発行日 : 2025-03-31

水産大学校

複数の販売チャネルを利用した直売の漁家にとっての意義 : 田布施漁業改善グループ「新鮮田布施」を事例として

水産大学校研究報告 74 巻 2 号

直売所には様々なタイプがあり，利用する直売所のタイプによっては，漁家にとって利点だけでなく欠点も存在すると考えられる。ただし，実際，販売チャネルとして複数の直売所が利用されている現状からすると，複数の販売チャネルの利用にはそれなりの意義があると考えられる。しかし，タイプの異なる複数の直売所を利用した直売に関する先行研究は，限られたものしかない。本論文は田布施漁業改善グループ「新鮮田布施」を事例として，販売チャネルとして複数の直売所を利用した直売に関して利点と欠点を確認したうえで，複数の販売チャネルを利用した直売の意義について検討した。その結果，利用する直売所の特性に応じて，漁家にとって利点と欠点があることが明らかになった。また，直売において複数の販売チャネルを利用することで，当初懸念された商品在庫の蓄積を回避し，より多くの顧客を獲得することができていることが明らかになった。

作成者 : 児玉工 | 田村剛出版者 : 水産大学校発行日 : 2026-01

水産大学校

海産ミドリムシ類 Eutreptiella eupharyngea の低水温環境下における屋外大量培養の試み

水産大学校研究報告 74 巻 2 号

冬季の二枚貝類種苗生産における新規餌料候補種である海産ミドリムシ類 Eutreptiella eupharyngea の安定供給体制の構築を目的として，冬季の屋外において，十分な日射量を確保可能な水槽を用いた150 L 規模の E. eupharyngea の大量培養実証試験を試みた。また，屋外大量培養時の最大到達密度の到達目標の参考値を得るために，低水温環境下における2 L 規模での室内培養試験を実施した。2 L 規模での室内培養試験では，既報の50 mL 規模の培養実験結果と同様に，10℃区におけるC. neogracile の最大到達密度が20℃区の48%程度にまで顕著に低下した。これに対して，10℃区における E.eupharyngea の最大到達密度 (3.6 × 10^5 cells mL^-1) は20℃区の73%程度であったものの，両試験区の最大到達密度に有意差は認められなかった。さらに，塩分25 に調整した培地を用いて実施した150 L 規模の屋外大量培養試験において，E.eupharyngea の最大細胞密度は2 L 規模での室内培養と同等の3.7 × 10^5 cells mL^-1 に到達した。また，屋外大量培養試験期間中の水温は，気温の変化に同調して0.5-23.7℃の範囲で変動し，平均水温は10.7℃であった。このように，大量培養水槽内の水温は天候や昼夜によって大きく変動したにもかかわらず，E. eupharyngea は2.2 × 10^5 cells mL-1 以上の細胞密度を12 日間維持した。したがって，E. eupharyngea は晩秋から翌年の早春期に行われるアサリなどの二枚貝類種苗生産における餌料の安定供給に寄与する可能性がある。

作成者 : 倉谷京介 | 石井慶太 | 山﨑康裕出版者 : 水産大学校発行日 : 2026-01

水産大学校

アコヤガイ、マガキ、ヒオウギの酸塩基平衡におけるヘモリンパ液の二酸化炭素溶解度係数の推定

水産大学校研究報告 74 巻 2 号

アコヤガイPinctada fucata martensii, マガキ Crassostrea gigas，ヒオウギ Mimachlamys nobilis から採取したヘモリンパ液を用いて二酸化炭素溶解度係数 (αco_2，µM/L/torr) に及ぼす温度 (T，°C) の影響について調べ，αco_2 とT の関係を明らかにした。アコヤガイで得た関係式は，αco_2 = 76.88145 − 2.62637 · T + 0.036203 · T^2 であった。同様にマガキとヒオウギはαco_2 = 94.2109 – 3.6252 · T + 0.0554 · T^2 (マガキ)，αco_2 = 70.4591 – 1.5253 · T + 0.0103 · T^2 (ヒオウギ) だった。これら３種のαco_2 の分布を比較すると統計的有意差は認められなかったことから，３種のαco_2 と温度の全ての結果に対して多項式回帰を適用し，以下の関係式を得た。　αco_2 = 182.3717 – 24.3932 · T + 1.6396 · T^2 – 0.0492 · T^3 + 0.000536 · T^4。この式により，種が異なっても，任意の温度で海産二枚貝のαco_2 を容易に得られ，酸塩基平衡，二酸化炭素動態および呼吸生理の評価に有効と考えられる。

作成者 : 半田岳志 | 荒木晶出版者 : 水産大学校発行日 : 2026-01

水産大学校

三重県英虞湾立神浦における一年生アマモ群落の構造と季節変化

水産大学校研究報告 74 巻 1 号

This study clarified the structures and seasonal changes of the annual Zostera marina population from April 2003 to November 2004, growing at Tategami-ura, Ago bay, Mie prefecture. Productive structures showed the graminous types excluding flowering period (May-June). Biomass and shoot density reached maximum values in May-June. At that time, over 80% of shoots were flowering shoots. And then, all shoots were disappeared in summer. From October-November, a lot of seedlings recruited and grew to flowering shoots by next spring. Maximum daily net production showed 4.50 g m^-2 day^-1 in June, which was similar level to that of the perennial Zostera marina population. However, yearly net production (305.0 g m^-2 year^-1) showed lower than that of the perennial type. Yearly maximum biomass was 152.6 g m^-2, and production/biomass (P / B) ratio was 2.0. It is necessary to more research in the production because the biomass and shoot density of the annual population verify drastically year to year.