本研究の目的は、高齢者介護施設における身体的廃止の現状と、廃止後の変化を明らかにすることである。調査方法は、郵送によるアンケート調査とした。回収率は52%で結果は全て拘束廃止に取り組んでおり、「全面廃止」が33%、「部分廃止」が16%、「必要に応じて廃止」が41%ｆであった。拘束廃止を進めるにあたって効果があると考えられるものを7項目あげ、実施の有無を尋ねたところ、60%以上の施設が実施していたのは、「定期的なカンファレンスの実施」65.8%と「外部の研修会参加」64.6%であった。また、拘束廃止