Aim: This study explores mothers' perceptions of grief support groups following child loss and provide implications for future support. Methods: Mothers attending grief support meetings since 2017 completed online surveys after each meeting from 2020. Survey completion indicated consent. Content analysis identified from the 6th to 13th meetings to identify codes and categories from open-ended comments. Results: Thirty-seven (64.9%) out of 58 participants responded. Eight categories emerged from 106 codes: "space to talk about the deceased child," "listening and being listened to," "empathy and shared experiences," "expressing suppressed emotions," "realizing they are not alone," "emotional relief," "a place to remember the deceased child," and "facing grief." Conclusions: Mothers reported benefits from support groups, while persistent nature of grief emphasizes the need for ongoing, individualized support.

In a tourist destination, the government which expects the increase of tourists might need to develop abilities to accommodate them. Considering local economy where upper-midscale hotels whose capacities are small relative to a market compete in prices for acquiring customers in an oligopolistic market, we investigate tourism policy such that the government would attract a new hotel. The government would like to make a “feasible” policy in the sense that the attraction never leave the customers or the industry worse off. Focusing on the market where hotels including an entrant are symmetric, we show that there exists a legitimate range of hotels' capacities within which the attraction is feasible. We also explicitly find the range of hotels' capacities. Our result suggests that the government does not necessarily attract a high-class hotel such as a five star hotel (an upscale or luxury hotel) for a positive impact of the attraction. Instead, the government might still enjoy the positive impact by introducing an entrant which is similar to incumbents in terms of capacity size and brand equity without incurring vast amount costs of the attraction of a larger hotel or a high-class hotel.

　本研究では、大学・高専生及び社会人に対して数理・データサイエンス・AI教育を効果的に行うことを目的として、それらの教育の必要となる「記述統計」の基礎事項の理解度とつまずき箇所の考察を、文系大学生に行った基礎力テストを用いて分析を行った。 分析の結果、問題で具体的な数値を与えた場合、平均・中央値・最頻値を求める方法については良好な正答率であった。しかし、具体的に数値を与えなかった場合は平均についても求めることができない学生が散見され、具体的な数値を与えた場合と比較して有意な差が認められた。分散については、具体的な数値を与えた場合も正答率は低く、具体的な数値を与えなかった場合は正答率が更に下がった。そのため、分散の教育は具体的な計算から指導する必要があると考える。四分位数については定義が曖昧な学生が散見されたため、教育を実施する際は定義の説明のみならず意味や実用性を含める必要がある。

　本研究では、データサイエンス教育において、PythonとR言語を並行して学ぶ教育手法の有効性を検証し、Windows Subsystem for Linux (WSL) とJupyter Notebookを活用したBYOD環境での実践的学習環境の構築を目指す。さらに、ビジネスとヘルスケアの専門科目に対する本手法の教育効果についても測定・分析する。研究方法として、1年次の「DSプログラミング入門」において両言語を並行して学ぶカリキュラムを実施し、言語理解度テスト、課題解決能力テスト、学生の言語選好アンケートなどを用いて効果を測定する。また、WSLとJupyter Notebookを用いたBYOD環境の有効性を評価し、専門分野別のプログラミング教育手法の最適化を図る。本研究の成果は、データサイエンス教育の新たなベストプラクティスとして、高度なスキルを持つデータサイエンティスト人材の育成に貢献することが期待される。

アドバンス・ケア・プランニング（ACP; advance care planning）において、様々な理由で本人による意思表示が困難なケースが存在する。本研究では、本人による意思表示が困難な例として、対象者が小児および高齢者である場合、精神医療の非自発的入院の場合、終末期栄養補給法選択の場合について、ACP実践の困難要因及び対策を文献的に考察した。本人に起因する内的困難要因、適切な情報の未提供等の外的困難要因、重要他者の不在等の社会的困難要因が、ACP実践の困難要因として考えられた。支援者は、それらの困難要因を理解した上で、本人にあわせてACPを実践していくことが重要である。今後、ACP推進に関する議論がさらに高まることを期待する。

大学生におけるソーシャルネットワーキングサービス（SNS）の過度な使用はメンタルヘルスに多大な悪影響を及ぼすことが知られている。本研究では、そのメンタルヘルス対策のためにセルフ・コンパッションに着目し、大学生のSNS依存とセルフ・コンパッションの関連を明らかにするために、大学生を対象としてオンラインアンケート調査を実施し、得られた146件の回答を分析対象とした。その結果、大学生のSNS依存とセルフ・コンパッションの間に有意な負の関連があることが明らかになった。また、下位尺度の「自己批判」「孤独感」「過剰同一化」についても、SNS依存との間に有意な関連が認められた。これらの結果から、セルフ・コンパッションを高める教育がSNS依存に起因するメンタルヘルス悪化を軽減する一助となる可能性が示唆された。

地域住民がメタボリックシンドローム(メタボと略す)のリスクと自己の生活習慣における改善点を理解して、主体的に健康づくりを推進するためのツールを作成するために、メタボ予防･改善のための生活習慣振り返りシートを開発した。分析対象者は美祢市立病院で健康診断を受診し、ライフスタイルアンケートに回答した18歳から92歳の男女計1146人(男性715人、女性431人)であった。メタボに関連した病態を有する者は好ましくない生活習慣を有していると仮定して、メタボ等の該当者の日常生活における特定の行動とどの程度類似しているかを明らかにするために、ロジステック回帰分析によって予測確率を求めた。メタボ、高血圧、高血糖、脂質異常の各疾患の予測確率は、それらの保有者の行動との類似度(％)として表示した。メタボ予防･改善のための具体的行動には、食事関連(肥満になりにくい食行動、間食の回避行動、野菜類の摂取行動、減塩行動)、身体運動関連(身体活動・運動、座り続けない行動)、健康のための行動力関連(健康保持力)および飲酒関連(飲酒量)の8項目を選出し、それぞれについて検証的因子分析によって因子得点を算出した。各項目は調査対象者全体における偏差値としてグラフで表示し、可視化した。本シートは健診受診後に専用用紙に印刷して本人に返却するとともに、保健指導の際の資料として用いた。本シートを活用することにより、メタボの罹患リスクや健康行動の効果を個別に通知し、生活習慣の振り返りを通して健康のための行動変容を促すことが期待できる。

こころの健康づくりに関する知識の普及と啓発は、地方自治体の精神保健福祉施策における重要事項の1つである。地域住民の社会生活の状況と精神的健康の関連を明らかにするために、美祢市立病院の健康診断を受診し、ライフスタイル質問票に回答した1,139人を対象として、心理状態(Kessler 6 Scale [K6])、社会交流(Lubben Social Network Scale-6 [LSNS6])、睡眠(Athens Insomnia Scale [AIS])、経済状況、世帯構成、居住地域の回答を男女別および年齢層別(青年期: 20〜39歳、中年期: 40〜64歳、老年期: 65歳以上)に解析した。K6得点は年齢層が高くなるほど男性では低下したが女性では変化しなかった。年齢層別、男女別に比較すると、老年期の男性が最もK6得点が低かった。対象者全員のデータから分析すると、K6得点は、LSNS6得点とは負の相関関係(r=-0.219, P<0.01)、AIS得点とは有意な正の相関関係(r=0.495, P<0.01)がそれぞれ認められた。経済状況が「苦しい」群は、「普通」群および「余裕がある」群よりもK6得点がそれぞれ高かった。これらの結果から、心理状態が良くない人は、人的交流が少ないこと、および不眠の傾向があることが示唆された。自覚的な経済状況を改善することは、良好な心理状態に寄与する可能性があることが推察された。

本研究では，教育現場で実践されている相互指名法をより適切に有効に授業に導入するために，教諭の立場と子どもの立場と両面からみた，相互指名法の利点と課題を検討することを目的とした．子どもの立場の理解のために，大学生に小・中・高等学校の授業時の様子を振り返ってもらい，対面とWeb調査を併用して質問紙調査を実施した．対象者は，大学生は138名であった．教諭の立場の理解のために，小・中・高校教諭にインタビュー調査を行った．教諭は小学校は11名，中学校は9名，高校は5名であった．分析方法は子どもの立場，教諭の立場ともに内容分析を行った． 結果について，子どもの立場から述べ，次いで教諭の立場から述べる． まず子どもの立場についてである．相互指名法の経験については，小学校時代では，経験ありと経験なしの回答数がそれぞれ88と29，中学時代ではそれぞれ37と77，高校時代ではそれぞれ28と102であった．相互指名法の利点として，【授業への積極的，意欲的な参加】【挙手や発言のしやすさ】【明るく和やかな雰囲気】などの5つのカテゴリーが得られた．一方で，課題としては【指名される/指名されない人の偏り，固定化】【指名される/指名されない人の偏りによって見えてくる学級の人間関係】【相互指名法を効果的に行うためのルール作り】など4つのカテゴリーが得られた． 次に教諭の立場についてである．相互指名法の経験については，小学校教諭は，教科や学習のねらいに応じて，また，子どもの様子や学級の様子を見て実施していた．中学校，高校教諭の実施はわずかであった．相互指名法の利点は，【授業への積極的，意欲的な参加】【学びの深まり】【挙手，発言のしやすさと発表経験により得られる自信】など5つのカテゴリーが得られた．相互指名法の課題や工夫として【子どもや学級の様子を考慮して導入】【指名される/指名されない人の偏り，固定化】【相互指名法を効果的に行うためのルール作り】など6カテゴリーが得られた． 以上の結果より，子どもの立場と教諭の立場を総合して考察すると，相互指名法は，子どもの積極的，意欲的な学びや挙手や発言のしやすさといったメリットはあると考えられる．しかし，発言する子どもの偏りや，挙手をしても指名してもらえない体験をする子どもがいること，またそうした学級での人間関係が見えやすくなるといった課題もある．相互指名法を導入するには，学級の支持的風土と学級規律が出来ていることが土台として必要である． 教諭が学級の状態を十分にアセスメントし，状況に応じてルールを適用するといったマネジメントのもと実施することが重要であることが示された．

2020年から開始されたブルー＆グリーンアートプロジェクトBGAPは、地域における環境問題の課題解決について、海と陸を繋げて考える点に特徴がある。ここ数年はシンポジウムと展覧会を実施して、課題解決の議論とともに芸術文化を通じたプレゼンテーションを行う方法をとってきた。今回は着物のアップサイクルをテーマにした展覧会を実施し、併せて環境問題をテーマに創作活動をしている美術家、長坂真護の作品も展示した。作品とシンポジウムにおいて、長坂の環境と文化と経済の循環を目指すサステナブルキャピタリズムという考えに学ぶこともBGAP2024の目的であった。 本論は「服飾デザインを通じた地域創生と国際交流」をテーマとし、主にBGAP2024の活動の中で服飾デザインの領域から考察したものである。Ⅰ章は研究概要、Ⅱ章はBGAPの前身であるアグリアート・フェスティバルから今日までの服飾デザインの活動について、地域創生と国際交流の観点から検証した。長年、山口の地域資源を活用する国際的なワークショップを行ってきたが、今回はハワイ大学マウイカレッジとオンライワークショップを実施して、日本サイドと共に着物のアップサイクルを行った。 Ⅲ章では長坂真護の美術作品を含め、展覧会の服飾作品をコンセプトとともに紹介する。また原田裕作は工場廃棄物を、柏原エリナは海ごみを活用した服飾デザインをしており、それぞれが作品について検証した。今回の展覧会では国際交流として着物のアップサイクルを行った結果、制作するフェーズと展示して鑑賞するフェーズで、双方の考え方が見られ有意義であった。 以上のように地域創生と地域の課題解決に向け芸術文化活動としての服飾デザインの活動をしてきた。今後は小さな活動であるかもしれないが、経済へと少しでも循環させられるような活動をして行くことが目標である。

For EFL learners to develop their interlanguage (IL) system efficiently, input, output, and interaction are indispensable. Advancements in ICT have made it possible to access high-quality input, such as TED and YouTube. Learners can also practice producing output by writing diaries, self-talk, giving a presentation, etc. However, interaction can only be done with an interlocutor. Recent remarkable technological advances have enabled natural interactions between generative AI and EFL learners, allowing learners to practice interactions at their own pace with less anxiety. This study aims to elucidate the effects of interaction opportunities with generative AI on the Willingness to Communicate (WTC), anxiety, and perceived competence of EFL learners. Sixty-six undergraduates were recruited as the participants. They had opportunities to interact with generative AI regularly. A questionnaire consisting of 24 items was employed to evaluate their WTC, anxiety, and perceived competence. The analysis of the collected data suggests that interaction opportunities with generative AI raise WTC and perceived competence and lower anxiety.

In this study, an interview survey was conducted to examine communication between foreign technical intern trainees and Japanese employees in the workplace, focusing on companies in Yamaguchi Prefecture that accept foreign technical intern trainees. The results revealed that the primary factors contributing to communication misunderstandings between foreign technical intern trainees and Japanese employees stemmed from cultural differences between low-context and high-context communication styles, as well as a lack of consideration in the Japanese expressions used by Japanese employees in the workplace. Furthermore, an additional survey of both technical intern trainees and Japanese employees highlighted that the most frequent misunderstandings arose not from complex expressions but from simple phrases like “I understand.” To facilitate smoother workplace communication, foreign technical intern trainees were provided with opportunities to learn the original meaning and proper usage of phrases such as “I understand” and were guided on the importance of asking for clarification when necessary. Additionally, feedback was given to Japanese employees to help them understand the reasons behind the linguistic behaviors of foreign technical intern trainees. These initiatives were found to significantly foster mutual understanding and proved highly effective for both parties.

The aim of this paper is to examine historical materials that show the political and military roles played by Buddhist priests during the civil war at the end of the Edo era, when the Tokugawa shogunate was opposed by various clans. They overthrew the old regime and ushered in the Meiji era, when the emperor reigned. During the Edo era when today’s Yamaguchi Prefecture was known as the Chōshū clan, Shin Buddhism priests belonging to temples in the clan’s territory set up a new school for monks to learn both liberal arts and French style martial arts to prevent Buddhism and temples, which were linked to the Tokugawa shogunate, from being destroyed. This study focuses on one of the priests involved in this movement, Kagawa Hōkō, and aims to clarify the reality of previously undocumented espionage activities using three historical documents. The third document is a transcript of an interview with the mother of a merchant in Osaka who was a supporter of the Chōshū clan’s espionage activities. It provides specific details about how the spies raised the funds they needed, how they communicated their information, and how they evaded the authorities by moving from one hiding place to another. There was also a monk, a spy mate of Hōkō, who abandoned his espionage duties and instead spent the money on sake and geisha. He ended up abducting a geisha and ran away, which led to Hōkō being imprisoned by both the shogunate’s Shinsengumi and the Chōshū clan on two separate occasions. After this, Hōkō and his comrades became responsible priests at the heart of the administration of the Shin Buddhism Hongwanji sect in the Meiji era, and he became the president of a university established by the sect, but in his twenties, he was involved in military activities like this. This is a new and interesting specific case that has previously been undocumented.

基盤教育Ⅳ群の「やまぐち未来デザインプロジェクトⅠ・Ⅱ」は、2023年度から３年間の予定で、一般財団法人三菱みらい育成財団から、カテゴリー４「21世紀型教養教育」として助成を受けている。2024年9月28日、JPタワーホール（東京都千代田区）において、「みらい育成アワード2024～知見、実践、その想いを分かち合う～」が開催され、2023年度に採択された助成先の中から、カテゴリーごとに、優れた活動・成果に賞が贈られた。本稿は、グランプリの受賞スピーチを報告するものである。

本論文では、チャットサーバを大学に導入するさいに留意すべき点を述べる。第一にチャットサーバの概要を述べチャットサーバを導入する際の問題点を指摘する。次にそれら問題点を解決するためにオープンソースのチャットサーバであるMatrix を導入したことを述べ、最後にチャットサーバを導入することにより提供できるようになるサービスのかたちを主張する。

日本人児童は生活で多くの言葉を自然に習得していくが、外国人児童はその機会が少ないため、算数の文章題においても日本語力が問題解決に影響を与えていると推察される。 そこでまず、市販の問題集をテキストマイニングし、使用頻度の高い言葉を抽出した。次に、日本語能力試験出題基準の難易度と教科書における使用状況を調査した。算数文章題でよく使われる語彙は、日常生活で使われる身近なものが7 割以上を占めていた。算数ではあまり使われないものでも、他の教科での使用が多いとこが明らかとなった。 算数文章題を解くうえで、一部の難易度の高い言葉や教科書での使用頻度が少ない言葉はもちろん、生活の中での日本語力が求められるため、どのような言語環境に置かれているかが、外国人児童が学習に取り組む上での大きなハードルとなり得る。

This paper presents a field study in which the author conducted interviews with Japanese Americans affiliated with the Honolulu Yamaguchi Kenjinkai in Hawaii about their families’ stories. The author participated in the 2021 Aloha Project, a collaboration between Suo-Oshima Town, Suo-Oshima High School, and Yamaguchi Prefectural University, to design a set of Aloha shirts. During the foundational research for this project, the author visited the Japanese Hawaiian Emigration Museum operated by Suo-Oshima Town, developing a strong interest in the relationship between Suo-Oshima and Hawaii, particularly the history and current state of emigration. After retiring and becoming a professor emeritus, the author began researching Japanese immigration in 2023. The research began in September 2023 with a visit to Los Angeles, home to the Japanese American National Museum, to investigate Nikkei communities across the United States. Interviews were conducted with members of the Nanka Yamaguchi Kenjinkai. In mid-June 2024, the author traveled to Honolulu to interview members of the Honolulu Yamaguchi Kenjinkai about their family stories. At the same time, research was conducted at the Hawaii Japanese Cultural Center to better understand previously documented historical events. With these insights, the author decided to describe the individual family narratives collected through interviews. The study revealed the existence of historically significant Japanese immigrant communities in areas like Moiliili and McCully, which are comparable to Little Tokyo in Los Angeles. These areas, being older, hold a key place in the history of Japanese immigration as centers of work, education, and daily life for Japanese Americans. Through interviews about the lives of immigrants and their ancestors, the study provides opportunities to reconstruct the history of immigration, life in Hawaii, and changes in values over time. This has underscored the importance of continuing this research. Additionally, interviews were conducted with residents of Suo-Oshima who have relatives who emigrated. The author plans to further investigate how Suo-Oshima’s history of immigration has influenced the awareness and lifestyles of its residents.

中世後期の大内氏は、周防国内における自己の政治的発言権を強化する目的から、車塚古墳・大日古墳などを、妙見信仰（北斗信仰）と絡める形で二次利用した。また国内各地に存在した妙見信仰の拠点を、みずからの拠点のある大内盆地の興隆寺・乗福寺などに移転させることで、一族内部における祭祀権の統一・強化を果たした。

本研究の目的は小児がん経験者の教育と就労について現状と課題を踏まえどのような支援が必要かを明らかにすることである。研究方法は文献レビューであり、医中誌Web により12 編の文献を収集した。収集した文献の着目している点を教育と、就労に分け、現状と課題に関する記述を確認した。その結果、教育については入院時から復学を見据えた学習支援、院内学級と原籍校双方の教員の連携、退院後に受け入れてくれるクラスメイトの病状理解を促すことなどが求められることがわかった。また就職活動においては、企業側に小児がんについて正しく理解してもらうための説明力の習得や病気開示に関する戦略を立てることが必要であり、そのための支援が求められていると考えられた。さらに就職してからは体調や晩期合併症があっても、就労を継続するための方策について支援者が共に考えることが必要である。また、入院中も教育を通して人としての成長や社会性を獲得できるような支援が必要である。