本研究では、栄養士養成施設における専門科目である栄養指導実習Ⅱで行うデモンストレーションにおいて、学生相互評価の導入を試みた。実習内のデモンストレーションに対して相互評価のルーブリックを作成し、他者のデモンストレーションを評価(観察学習)することが与える影響についてそれぞれの結果を比較・考察を行った。
　調査の結果、得点分布よりデモンストレーションの準備を除き、残りの2つの視点は「良い(3点)」を中心に評価が分布していたことから、ルーブリックが学生の評価行動の標準化に効果があったと考えられた。無記名式で学生評価を行ったが、教員評価と比較して有意に高いという結果が得られ、回数を重ねても教員との評価が近くなることはなかった。さらに、観察学習ではデモンストレーション能力の向上はみられなかった。このことから、実習内のデモンストレーションにおける学生相互評価を導入するには、今回作成したルーブリックを見直す必要があることが示唆された

看護学部では、ディプロマ・ポリシー(卒業時の到達目標)の達成度を把握するために令和4年度(2022）より看護学部全学生のディプロマ・ポリシーの到達度に関する調査を実施している。令和5年度(2023)の結果では学年間で、5つのディプロマ・ポリシーには大きな違いはなかった。しかしどの項目も卒業時の到達目標に十分に至っていないため、今後も力を身につける教育を行わなければならないことがわかった。
　令和4年度(2022)入学生の1年次と2年次のディプロマ・ポリシーの変化を比較した結果、学年が1学年あがっても全体の点数の大きな上昇はみられなかった。34の小項目をみると、特に(幅広い教養に基づく柔軟な思考力）については得点率は低く、本年度の全学年の調査結果と同じ課題であることが分かった。(看護の視点から広く社会貢献する態度)については、僅かに上昇しているが、今後授業以外の活動として社会貢献活動に取り組みやすい環境を整える必要があると考える。

　学校安全は、自ら安全に行動したり、他の人や社会の安全のために貢献したりできるようにすることを目指す「安全教育」、児童生徒等を取り巻く環境を安全に整えることを目指す「安全管理」、これらの活動を円滑に進めるための「組織活動」という3つの主要な活動から構成されている。なかでも、児童生徒の教育活動では、災害や事故をと未然防止し、安全安心な活動計画の立案が求められている。本研究では、A市におけるスポーツ振興センターに提出された災害報告書を通して、学校管理下における傷害の発生状況を分析し、未然防止のための教育課題を明らかにする。
　分析結果、頭部・顔部の負傷は、身のこなしや道具の使い方など日常的な動作、他者の関与が原因となり発生していることが明らかになった。そのため、周囲の児童も含めた生活習慣の改善や学校生活でのからだづくり、集団活動による発達の促進が求められる。手や手指部の負傷は、ボールの扱い方の経験不足や準備運動不足が考えられる。段階的な手のつき方やボールの扱い方の練習や体育教科で扱う種目に関しては生徒の体格に合わせたボールの大きさや重量の考慮などの対策が求められる。また、足関節捻挫の危険因子である足関節背屈制限の有無やバランス能力の状態を運動器検診でのしゃがみ込みや片脚立位などでスクリーニングし、必要に応じて、その解消を図ることや、十分な準備体操を実施して関節可動域やバランス能力を良好に発揮できる状態にして危険因子を減少させるなどの対策が必要である。

　幼児期における魚の摂取量を増やす方法を探るための基礎資料を得るために、山口県内のA幼稚園に在籍する園児の保護者171名を対象に、WEB調査(Googleフォーム)を実施した。調査の結果、家庭における魚の摂取頻度は幼児・保護者ともに「週2～3回」が37.0％と最も多く、魚の加工品の摂取頻度については「週2～3回」「週1回」が33.3％と最も多かった。また、魚に対する保護者の考えでは、「栄養がある」や「美味しい」などの意見がある一方で、魚の骨や日持ちの部分に対する意見や、食べ方・魚の種類が限られているといった意見も見られた。「価格」については、「食べた方がいいと思うが、近年高価でなかなか買えていない」「魚を多く食べたいが、コストパフォーマンスの面で肉＞魚になりがち」といった意見も見られたことから、レシピ提供や魚の情報提供だけでは魚の摂取頻度を上げることが難しいことが示唆された。