高齢者のインターネット利用は、他者との交流を促進する可能性があるが、高齢者のスマートフォン等のデジタル端末の利用率は決して高くない。本研究では、高齢者におけるスマートフォンの利用頻度と社会的交流人数との関連性を明らかにするために、65歳以上の高齢者を対象として紙面アンケート調査を実施し、得られた119件の回答を分析対象とした。本研究の高齢者のスマートフォン利用率は83.2%であった。スマートフォンの利用頻度が高い高齢者では、社会的孤立に陥っていない人が多く、社会的交流人数が多かった。特に、SNS（ソーシャルネットワーキングサービス）の利用頻度と社会的交流人数の間には有意な関連が認められた。コミュニケーション手段の一つとしてスマートフォンを活用することは、高齢者の社会的交流の促進につながることが示唆された。

＜要　旨＞ 　本研究では，在宅高齢者を対象にした訪問による運動の実施者と運動教室の参加者に対して，運動介入を 3ヵ月間実施し，高齢者の身体機能，身体活動量，自己効力感にどのような影響を及ぼすのか検討した。また，介入後に在宅で運動を実施し易くするために，訪問型，教室型の参加者に対して簡易運動を実施するように指示し，運動継続に及ぼす影響を検討した。訪問群はスクワットと片足立ちを実施し，訪問日以外は，参加者自身が毎日運動を実施した。教室群は，90分間の運動教室（運動遊び，リズム体操，バランス運動，自体負荷トレーニングなど）を実施し，教室以外では，運動の指示はしなかった。対象者は訪問群（女性24名, 70.3 ± 1.8歳）と教室群（女性25名, 70.2 ± 1.8歳）に無作為にグループ分けされた。測定項目は，30秒椅子立ち上がりテスト（CS-30），最大一歩幅，Timed Up & Go Test（TUG），開眼片足立ち，身体活動量，自己効力感であった。その結果，両群ともに介入前より介入後に有意な向上が示された。追跡調査の結果，訪問群では，TUG，身体活動量は3ヵ月後，6ヵ月後も維持されていることが確認された。CS-30，最大一歩幅，開眼片足立ち，自己効力感は 3ヵ月後まで維持されていたが，6ヵ月後には有意に低下していることが確認された。一方，教室群では，開眼片足立ちは，介入後の効果が3ヵ月後まで維持されていたが，6ヵ月後には有意に低下していることが確認された。CS-30，TUG，最大一歩幅，身体活動量，自己効力感は3ヵ月後，6ヵ月後には有意に低下していることが確認された。また，簡易運動の実施状況については，訪問型の方が教室型よりも頻度が有意に多く，両群とも8 – 11週間後に低下した。したがって，教室型の介入後の在宅運動プログラムに簡易運動を用いることはあまり有効ではなく，介入後の運動継続のためには，訪問型による介入が必要であることが示唆された。