COVID-19の影響下でオンラインを利用した公衆衛生看護学実習の成果および課題を明らかにすることを研究目的とし,2018年~2020年に公衆衛生看護学実習を履修したA大学4年次の学生を対象に無記名自記式調査を実施した.調査項目は,保健師就職希望等の基本属性,保健師活動への印象,公衆衛生看護学実習に対する学習意欲,学習目標項目で構成した.3週間の実習をオンラインで実施もしくは臨地実習1週間,オンライン実習を2週間実施した2020年とそれ以前の実習を比較した.オンライン実習では教員が,公衆衛生看護活動の実際を実践的に解説して教授した.有効回答217において,公衆衛生看護学実習に対する学習意欲9項目中｢公衆衛生看護学実習で保健師から十分関わってもらえた｣という主観は,2020年は2018年･2019年に比較して有意に低かった.2020年の学習到達得点上位には,学習目標｢1.公衆衛生看護活動のプロセス｣｢2.保健所と市町村の役割と機能｣の項目が複数含まれた.オンライン実習や課題学習などにおいて,地域の概況の把握,地域診断を含めた公衆衛生看護活動を展開図に記述させること,保健所と市町村の役割機能を学ぶことは一定の成果が示唆された.しかし,2018年,2019年は,53項目中94.3%の項目で学習到達度が8割以上であったのに比較して,2020年は32.1%にとどまった.また学習到達度が6割未満であったのは2018年,2019年は0項目であったが2020年は15.1%あった.2020年に学習到達度が低かった,家庭訪問,保健事業及び保健活動,健康相談･健康教育,地域組織･グループ育成の技術については,卒後に公衆衛生看護実践力として獲得していけるよう支援する必要がある.この実践力の向上のために,看護基礎教育と卒後教育の有機的な連携のもと,保健師新任期教育の体制のあり方を確立していくことが今後の課題である.

本学で開催した基礎基本を重視した短時間の実習指導者研修の効果を検討するため、受講者40人に質問紙調査を実施した。研修の目的は「実習指導経験が浅い実習指導者あるいは教員が実習指導の重要性と方法を理解することができ、すぐに活用できる知識や技術を学ぶことで実習指導に対する意欲・関心を高めることができる」である。研修内容は、実習指導の基礎基本である「学生理解」を中心に実習指導者の戸惑いや困難を解決する４つの講義（各1時間）と「まとめ・質疑応答」（30分）である。調査の結果、受講者の約8割が「8割以上理解できた」、ほぼ全員が「今後に活かせる」と回答し、教育未経験者の約7割が「教育に携わりたい」と回答した。自由記述の分析では「新たに知ったこと」71コード、6カテゴリ、「これからやってみようと思うこと」73コード、6カテゴリが形成された。これらの結果から、研修目的を達成することができ一定の効果を認めることができた。