＜要　旨＞ 　本研究では，在宅高齢者を対象にした訪問による運動の実施者と運動教室の参加者に対して，運動介入を 3ヵ月間実施し，高齢者の身体機能，身体活動量，自己効力感にどのような影響を及ぼすのか検討した。また，介入後に在宅で運動を実施し易くするために，訪問型，教室型の参加者に対して簡易運動を実施するように指示し，運動継続に及ぼす影響を検討した。訪問群はスクワットと片足立ちを実施し，訪問日以外は，参加者自身が毎日運動を実施した。教室群は，90分間の運動教室（運動遊び，リズム体操，バランス運動，自体負荷トレーニングなど）を実施し，教室以外では，運動の指示はしなかった。対象者は訪問群（女性24名, 70.3 ± 1.8歳）と教室群（女性25名, 70.2 ± 1.8歳）に無作為にグループ分けされた。測定項目は，30秒椅子立ち上がりテスト（CS-30），最大一歩幅，Timed Up & Go Test（TUG），開眼片足立ち，身体活動量，自己効力感であった。その結果，両群ともに介入前より介入後に有意な向上が示された。追跡調査の結果，訪問群では，TUG，身体活動量は3ヵ月後，6ヵ月後も維持されていることが確認された。CS-30，最大一歩幅，開眼片足立ち，自己効力感は 3ヵ月後まで維持されていたが，6ヵ月後には有意に低下していることが確認された。一方，教室群では，開眼片足立ちは，介入後の効果が3ヵ月後まで維持されていたが，6ヵ月後には有意に低下していることが確認された。CS-30，TUG，最大一歩幅，身体活動量，自己効力感は3ヵ月後，6ヵ月後には有意に低下していることが確認された。また，簡易運動の実施状況については，訪問型の方が教室型よりも頻度が有意に多く，両群とも8 – 11週間後に低下した。したがって，教室型の介入後の在宅運動プログラムに簡易運動を用いることはあまり有効ではなく，介入後の運動継続のためには，訪問型による介入が必要であることが示唆された。