アドバンス・ケア・プランニング（ACP; advance care planning）において、様々な理由で本人による意思表示が困難なケースが存在する。本研究では、本人による意思表示が困難な例として、対象者が小児および高齢者である場合、精神医療の非自発的入院の場合、終末期栄養補給法選択の場合について、ACP実践の困難要因及び対策を文献的に考察した。本人に起因する内的困難要因、適切な情報の未提供等の外的困難要因、重要他者の不在等の社会的困難要因が、ACP実践の困難要因として考えられた。支援者は、それらの困難要因を理解した上で、本人にあわせてACPを実践していくことが重要である。今後、ACP推進に関する議論がさらに高まることを期待する。